今年夏に予定されている東京五輪が、新型コロナウイルスの世界的流行を受けて本来の開催予定より１年延期され、また一連の厳しい規制を実施するにもかかわらず、日本のオリンピック開催関係者はその開催･中止をめぐり岐路に立たされています。
新型コロナウイルスの蔓延を受け、現在のこうした状況で果たしてこの夏に五輪を開催できるのか、との話題が取りざたされています。
北朝鮮政府は６日火曜、自国の選手をコロナから守るために、東京五輪には参加しない旨を表明しました。今後100日間で、1万人の聖火ランナーが日本全国を通過すると予想されています。
しかし、一部の専門家らはすでに計画された試合が、昨年の春の開催延期決定の際に直面したのと全く同じ障壁に突き当たるのでは、との懸念を示しています。
複数の世論調査から、日本国民の80％は、オリンピックとパラリンピックの中止または再延期を望んでいることが判明しました。
ヤフーニュースによりますと、オリンピックの開催中止を求める人々は、このスポーツの祭典が「世界にウイルスを拡散する」イベントになる可能性があると考えています。
一方で、このイベントの開催推進に努力する人々は、開催中止により数十億ドルの収益が喪失され、それが日本経済に甚大な悪影響を及ぼす、と主張しています。
今回の五輪は、過去の五輪と比べて大きな変更点を有しています。海外からの観客は一切受け入れず、また全員のマスク着用が義務付けられるとともに、選手らが他国の選手との接触は一切許されない、などといった決まりなどがその例です。
このような現状において、オリンピックは今やその本来的な価値以上に頭痛の種になっているといえそうです。
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