IOC 国際オリンピック委員会のバッハ会長が、東京五輪・パラリンピックは「歴史的な大会」となり、かつ日本の国民にリスクを持ち込むことはないとの見方を示しました。
ロイター通信が14日水曜、東京から報じたところによりますと、バッハ会長は１４日午後、官邸で菅義偉首相と会談し、東京五輪・パラリンピックは史上初めて１年延期された上、日本が大震災と新型コロナウイルスを乗り越えて実現する意味で「歴史的な大会」になると語った上で、「五輪開催でコロナの感染拡大も懸念される中、日本の国民にリスクを持ち込むことはない」と述べています。
また、会談後の記者団の取材で、昨年１１月に訪日するアスリートや関係者はできるだけワクチン接種を済ませると菅首相に約束したとし、選手村に入る８５％、ＩＯＣメンバーとスタッフのほぼ１００％がワクチン接種して来日することを明らかにしています。
そして、「東京は、組織委員会やボランティアなどの努力で最も準備の整った開催都市となっている」とし、「日本国民は世界から来るアスリートを温かく迎えてほしい」とも強調しました。
さらに、訪日アスリートらの行動規範を定めたプレーブック違反の有無に関し、「日本国民のリスクとなるような違反の報告は受けていない」と述べ、日本側の感染対策は有効に機能しているとの見解を示しています。
一方、菅首相は、「政府として安心で安全な大会を実現するとし、難局を乗り越える大会であることを世界に発信したい」と表明しました。
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