IOC国際オリンピック委員会の副会長で東京五輪の調整委員長を務めるジョン・コーツ氏が8日、新型コロナウイルス感染症のリスクが続いているにもかかわらず、大会の開催を阻止するものは何もないと主張しました。
フランス通信によりますと、同通信の取材に応じたコーツ氏は、7月に開幕予定の東京五輪に関して、中止または再延期する可能性があるかとの質問に「ノー、それはない」と答えました。
また、菅首相が、先月行われたジョー・バイデン米大統領との会談で開催に向けた決意を伝えていたことや、IOCに対しても同様の話を繰り返していることに言及した上で「全ての安全対策に関して、（菅首相と）連携を取っている。大会は開催される」と述べました。
菅首相はバイデン大統領との会談で、新型コロナウイルスの感染拡大を抑え込み「安全安心」な大会を開催すべく、日本として全力を尽くしていくと話していました。しかし、7日には東京や他の都市に出されていた緊急事態宣言が延長されることが決まり、大会の実現性には疑問の声が絶えません。
AOCオーストラリアオリンピック委員会の年次総会に出席したコーツ氏は、報道陣に対して、アスリートと日本国民の安全を確保するために膨大な量の作業が行われてきたと強調し、「昨年の前半は、最悪のシナリオについて全て想定した」と述べました。
そして、後半の半年間を費やして必要な対策を検討したと明かし、「ワクチンがないことを前提にこれらの対策を実行してきたので、状況は改善している。大会は開催される」と語りました。
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